藤元健太郎のフロントライン・ドット・ジェーピー

1999年12月7日火曜日

サイバーショップ VS リアルショップ

(1999年12月、米国版「Wired」の日本版「Hotwired Japan」で掲載されたコンテンツを編集しました)

昨年11月末に米国で面白いニュースが話題になった。米国ミズーリ州にある170店舗をほこる大規模ショッピングモール「セントルイスガレリア」がテナントに対して「施設内でのインターネット販売の広告は一切禁止する」という通告を出したのである。
このショッピングセンターではショッピングバックにURLを入れているところやショーウインドウにネット販売の広告を出していたショップなどがあったようだが,
これらが禁止対象になった。この一見時代錯誤とも思える通告の背景にあるのは急速に広がるネット販売に対するリアル店舗の抵抗である。一昨年騒がれた「e-クリスマス」以降,米国のネット通販は小売業のビジネスに少なからず影響を与える状況になってきている。今回のクリスマス商戦ではネット販売は前年の倍増以上である総額60~85億ドルと見られており,しかも利用者は女性の方が男性を上回っているという調査結果がある。もはや一部の時間が無い忙しい人が利用するものではなく,ごく日常のショッピング手段になってきており,ウインドウショッピングが大好きだと言われていた女性でさえも参加し始めている。このことが既存の小売店舗の人々からすると顧客を奪われはじめているという恐怖感に繋がっているようだ。特に今回のショッピングモールの言い分としては「大手はインターネットと店舗両方で相乗効果を出せるが,小さい店舗はネットの餌食になる」というような発言をしている。
昨年米国では大手の玩具ストアのチェーンのトイザラスが5月に新興勢力の「eToys」などに対抗するためのネット販売を強化する戦略を打ち出したが店舗の価格よりもネットの価格を安くするかどうかで社内が大もめになり,9月にはCEOが辞任するという騒ぎがおきた。トイザラスと言えば日本ではあの有名な規制の代名詞大店法を破壊しながら日本に進出し,たちまち零細玩具問屋をいくつも廃業に追い込んだとして話題になった会社であり,古いものを破壊するカテゴリーキラーのイメージがあるが,そんなトイザラスでさえもネット販売は,既存の店舗ビジネスとの軋轢に悩むことであり,いかにこの変化が大きなものであるかが推察できる。
すでに明らかになってきていることではあるが,ネット通販は紙のカタログ通販がデジタルデータに置き換わったものではない。インターネットがもたらす新しいビジネスモデルは,多くの当たり前だと思われていたモデルを生活者本位の効率的なモデルに作り直すことを要求する。この変化の過渡期には,これまでの既得権益が大きければ大きいほど,そうした人々は恐怖に直面する。それは日本でもまもなく直面する課題であろう。
ただ筆者はあまり特別なことと考える必要も無いと思う。こうしたことはこれまでにもあったことである。
たとえば,我が国では現在,地方の多くの駅前商店街の不振が問題になっているが,それは駅前で人が通るのが当たり前だと考え,仲間で抜け駆けしないように調整しながら,その利権を守ろうとする姿勢でいたら,駅から遠くに人々が魅力に考えるような,品揃えの工夫と効率的な価格で大きなショッピングセンターが誕生し,車という移動手段を手に入れた生活者はそちらを選択したということが大きな要因と言われている。今回の問題もこの構図と同じことである。これまでは大店法などで規制でしばりをかけようとしていたが,ネットの世界にはそうした規制は持ち込めないだろう。しかも人々は車に変わる,インターネットというさらに手軽な手段を手に入れている。そして今度はかつて小売りの勝者だったショッピングセンターを冒頭のような行動に走らせているわけである。
ただ,答えを決めるのは誰でもない,これまでそうであったように,生活者が選択することになるのである。自分のことをよく理解してくれて,魅力的なサービスを提供してくれた方を。